プラチナ積立

では仮に、短期プラチナの儲けが50万円に満たなかったらどうするのか、同じように考えて下さい。

（以下の説明はあくまでも参考です。以下のように事態が複雑になってきた場合、管轄の税務署に相談に行った方が安心です）

例えば、長期プラチナの儲けが80万円、短期プラチナの儲けが20万円だとしたら、まず、短期プラチナの儲けを計算式にのっけます。

20万円（短プラ）－50万円（税金ライン）＝　－30万円（税金ラインの残額）

まだ、30万円の控除枠が残ってますね。

次に、長期プラチナの儲け80万円を、この枠にぶつけます。

80万円（長プラ）－30万円（税金ラインの残額）＝　50万円（長プラ残金）

そして、長期プラチナは、最後に2で割るのでしたね。

50万円（長プラ残金）÷　２　＝　25万円（税金が掛かる金額）

分かりましたか？　

とは言えです。

税金の仕組みは、色々な例外が絡まりあい、複雑な様相を呈します。

例えば、5年間保有したプラチナと5年間保有していないプラチナを合算して売る場合、取扱企業によっては、判断を異にするケースがあります。

つまり、5年以上同社でプラチナの取り引きをしているのだから、売りに出した全てのプラチナを5年以上の長期保有プラチナとして処理しよう、だとか、色々例外が出てくるのです。

また、プラチナを売った儲けは、50万円を越えているが、プラチナ積立以外の、他の副業で、赤字を出してしまった場合、プラチナの儲けと他の副業の赤字が、相殺されたり…

と、色々、事情は込み入ります。

ですから、微妙なケースや、込み入った事例に出くわした場合は、管轄の税務署に相談するのが、結局一番手っ取り早いと言う場合もよくありますよ。

いずれにせよ、冷静な対応を心がけて下さい。